「木造住宅は地震に弱いのでは？」「大きな地震が来る前に、何をしておけばいい？」と不安を感じている方もいるでしょう。

木造住宅の地震対策には、建物そのものの耐震性を確認・改善する対策と、家具の転倒など室内での被害を減らす対策があります。

家具を固定したり、避難経路を確保したりする対策はすぐに始められます。一方で、それだけでは建物自体の耐震性は分かりません。築年数が経過した住宅では、基礎や壁、接合部、屋根、建物の劣化状況なども確認する必要があります。

特に旧耐震基準の時期に建てられた住宅や、1981年6月1日から2000年5月31日までに建てられた一定の木造住宅では、建築時期だけで判断せず、現在の耐震性を確認しておきたいところです。

この記事では、木造住宅の地震対策を何から始めればよいのか、耐震診断や耐震工事、自宅でできる備えまで順番に解説します。

木造住宅の地震対策は何から始める？

地震対策には、建物の補強から家具の固定までさまざまな方法があります。

最初に「建物を調べる」「必要なら補強する」「室内の被害を減らす」の3つに分けると、何をすればよいか整理しやすくなります。

家具の固定などは自分でも取り組めますが、建物自体の耐震性は見た目だけでは判断できません。

古い住宅に住んでいる、増改築をしている、建物の状態に気になる点があるといった場合は、耐震診断を含めて専門家へ相談することを検討してください。

木造住宅だから地震に弱いとは限らない

木造住宅の耐震性は、「木でできているかどうか」だけで決まるものではありません。

壁の量や配置、柱・梁などの接合方法、基礎、屋根の重さ、建物の形、現在の劣化状況など、複数の要素が関係します。

同じ築年数の住宅でも、建物の仕様やこれまでの改修、雨漏りやシロアリ被害の有無などによって状態は異なります。

そのため、木造だから危険、新しいから問題ないと決めつけず、建築時期と現在の状態をあわせて確認することが必要です。

木造住宅では「1981年」と「2000年」を確認する

木造住宅の耐震性を考える際、建築時期の目安になるのが1981年と2000年です。

1981年6月に新耐震基準が導入された

1981年6月1日に新耐震基準が施行されました。

それ以前の旧耐震基準では、震度5強程度の地震に対する耐震性が検証されていました。新耐震基準では、それに加えて震度6強〜7程度の大規模な地震で倒壊・崩壊しないことが求められています。

1981年前後に建てられた住宅では、完成した年だけではなく、確認済証などから建築確認の時期を確認すると、適用された基準を判断しやすくなります。

2000年には木造住宅の仕様に関する規定が明確化された

木造住宅では2000年6月1日も重要な時期です。

この時期に、地盤に応じた基礎、柱・筋交いなどの接合部、耐力壁の配置などに関する仕様が明確化されました。

「耐力壁」とは、地震や風によって建物へ加わる横方向の力に抵抗する役割を持つ壁です。

「筋交い」とは、柱と柱の間などに斜めに入れる部材で、地震時に建物が横方向へ変形するのを抑える役割があります。

国土交通省では、1981年6月1日から2000年5月31日までに建てられた木造住宅のうち、在来軸組構法、コンクリート造の基礎、平屋または2階建てに該当する住宅を対象とした耐震性能の検証方法を示しています。

「在来軸組構法」とは、柱や梁、筋交いなどを組み合わせて建物を支える、日本の木造住宅で広く使われている構法です。

国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法の公表について」

木造住宅で日常生活から気づきやすい変化

住宅の耐震性は、ひび割れや建具などを自分で見るだけでは判断できません。ここで紹介する内容は、自宅の安全性を判定するためのセルフチェックではなく、専門家へ相談するきっかけとして知っておきたい変化です。

以下の症状が見当たらないからといって、耐震性に問題がないとは判断できません。壁の中や床下、接合部など、普段の生活では確認できない部分も耐震性に関係します。

以前にはなかった変化がある、築年数が古く耐震性が分からない、少しでも状態が気になるといった場合は、「この程度なら大丈夫」と自己判断せず、耐震診断を行う専門家へ相談してください。

基礎や外壁にひび割れが見られる

基礎や外壁にひび割れを見つけた場合は、どこにあるのか、以前からあったものか、広がっているように見えるかなどを確認しておきます。

ひび割れにはさまざまな原因があり、見た目だけで耐震性への影響を判断することはできません。新しく生じたひび割れや変化が気になる場合は、専門家に状態を確認してもらいましょう。

ドアや窓の開閉に以前と違う変化がある

ドアや窓が開けにくくなる原因は、建具そのものの不具合などさまざまです。

複数の場所で開閉しにくくなった、以前とは違う状態が続いているといった場合は、耐震診断などを相談するときにその状況も伝えてください。

雨漏りや水漏れがある

雨漏りや水漏れが続くと、周囲の木材が傷む原因になります。

天井や壁に雨染みがある場合などは、見える部分だけを直すのではなく、周辺の柱や土台などに傷みが生じていないか確認する必要があります。

床下の湿気やシロアリ被害が気になる

床下は日常的に確認しにくい場所です。湿気やシロアリによって柱や土台などの構造部分が傷んでいる場合は、現在の耐震性にも関係します。

過去にシロアリ被害を受けたことがある場合は、被害箇所や補修内容が分かる資料があれば、耐震診断を相談するときに伝えましょう。

大きな間取り変更や増築をしている

壁を撤去して部屋を広げたり、増築したりしている場合は、その工事内容も耐震性を確認するうえで重要な情報になります。

建築当時の図面や過去のリフォーム資料が残っている場合は、専門家へ相談するときに用意しておくと確認が進めやすくなります。

木造住宅の耐震性は耐震診断で確認する

耐震性はセルフチェックだけでは判断できないため、現在の住宅が地震に対してどの程度の性能を持っているか知りたい場合は、耐震診断を検討します。

耐震診断では、建物の構造や劣化状況などを確認し、どこに耐震上の弱点があるのかを調べます。

中井建設の耐震診断では、基礎・外壁のひび割れ、建物の傾き、筋交い・火打ち等の有無、地盤状況の聞き取り・確認、屋根葺材や土の有無、シロアリ被害などを調査しています。

「火打ち」とは、梁などで構成される水平面が地震などの力で変形するのを抑えるため、斜め方向に取り付ける部材です。

中井建設で行っている調査については、耐震診断についてをご覧ください。

耐震診断では補強が必要な場所も検討する

耐震診断では、現在の耐震性とあわせて、どこに弱点があるのかを確認します。

壁の量や配置、接合部、屋根の重さ、建物の劣化などを踏まえ、必要に応じて補強方法を検討します。

補強方法は先に決めず、診断結果をもとに必要な工事を考えることが重要です。

木造住宅ではどんな耐震工事をする？

耐震診断で弱い部分が確認された場合は、住宅の状態に合わせて補強方法を検討します。

壁を補強する

木造住宅では、耐力壁の量だけでなく配置も耐震性に関係します。

耐震診断の結果をもとに、必要な場所へ耐力壁を設けるなどの補強を検討します。

柱・梁などの接合部を補強する

「接合部」とは、柱と梁、柱と土台、筋交いと柱など、構造を支える部材同士がつながっている部分です。

住宅の状態に応じて金物などを取り付け、接合部を補強します。

屋根を軽量化する

屋根の重量は、耐震診断で確認する項目の一つです。

診断結果に応じて、軽い屋根材への葺き替えを耐震改修の一つとして検討する場合があります。

中井建設では、室内や押し入れを利用した壁の補強、外壁側からの補強、水回りリフォームとあわせた補強、屋根の軽量化などに対応しています。

中井建設の耐震改修工事の種類

耐震・制震・免震は何が違う？

地震対策を調べていると、「耐震」「制震」「免震」という言葉を目にします。それぞれ地震の揺れへの対応方法が異なります。

耐震は、壁や柱、接合部など建物の構造を補強し、地震による力に耐えられるようにする考え方です。

制震は、「ダンパー」と呼ばれる装置などで地震のエネルギーを吸収し、建物の揺れや変形を抑える考え方です。

免震は、建物と地盤の間などに免震装置を設け、地面から建物へ伝わる揺れを小さくする仕組みです。

仕組みや適用できる建物が異なるため、既存の木造住宅で対策を考える場合は、まず現在の構造や耐震性を確認し、住宅に合う方法を検討します。

家具の転倒防止など室内の地震対策も進める

建物の耐震対策とは別に、室内でけがをしたり避難経路がふさがれたりするのを防ぐ対策も必要です。

総務省消防庁では、家具を建物へ適切に固定することに加え、就寝場所から家具を離すことや、倒れた家具で出入口がふさがれないよう配置を工夫することを案内しています。

家具を固定する場合も、壁ならどこにでも金具を取り付けられるわけではありません。柱や壁内部の下地など、固定できる場所を確認して取り付けます。

詳しくは、総務省消防庁「地震による家具の転倒を防ぐには」をご確認ください。

家具の転倒防止は室内での被害を減らす対策であり、建物そのものの耐震性を高める工事とは役割が異なります。どちらか一方だけではなく、それぞれ必要な対策を進めましょう。

リフォームを予定しているなら耐震性も確認する

キッチンや浴室、内装、屋根などのリフォームを予定している場合は、工事内容を決める前に耐震性も確認しておくと、工事の順序を検討しやすくなります。

たとえば、水回りのリフォームで壁や床を開ける場所と耐震補強が必要な場所が重なる場合は、同じ時期に工事できるケースがあります。

屋根の葺き替えを予定している住宅でも、診断結果によっては屋根の軽量化をあわせて検討できます。

ただし、リフォームと耐震工事を同時に行えば必ず費用が安くなるわけではありません。耐震上必要な工事と希望するリフォームを分けて見積もり、施工する範囲や順序を確認しましょう。

耐震診断・耐震改修では補助金を利用できる場合がある

自治体によっては、木造住宅の耐震診断や耐震改修を対象とした補助制度を設けています。

対象となる建築時期や構造、耐震診断の結果、補助額などは自治体によって異なります。

また、契約や着工より前の申請が必要な制度もあります。補助金の利用を考えている場合は、工事を先に進めず、計画段階で対象条件や申請時期を確認してください。

国土交通省も、耐震診断や耐震改修に対する地方公共団体の支援制度を案内しています。

国土交通省「耐震改修の進め方」

中井建設では、条件に合う各種補助金の提案や申請サポートを行っています。詳しくは、無料仮住まい・各種補助金サポートをご覧ください。

大きな耐震工事では工事中の暮らしも確認する

壁や床を広い範囲で工事する場合や、耐震補強と水回り・間取り変更などを同時に行う場合は、自宅で生活しながら施工することが難しくなるケースもあります。

中井建設では、リフォームをされるお客様に社有の仮住まいを無料で貸し出しています。

家賃・敷金・礼金・駐車場代・光熱費が無料で、冷蔵庫・洗濯機・エアコンなどの主要家電や家具も備えています。工事のために移動が必要な荷物や家財についても、自社倉庫で無料の一時預かりを行っています。

社有物件は部屋数に限りがあり、入居を待つ場合もあります。利用を考えている場合は、工事時期を検討する段階で相談してください。

木造住宅の地震対策に関するよくある質問

古い木造住宅は耐震工事をした方がいいですか？

築年数だけでは、耐震工事が必要かどうかを判断できません。旧耐震基準の時期に建てられた住宅や、現在の耐震性が分からない住宅では、まず耐震診断を検討し、その結果から必要な補強を判断します。

2000年より前の木造住宅は危険ですか？

2000年より前に建てられたという理由だけで、危険とは断定できません。国土交通省では、1981年6月1日から2000年5月31日までに建てられた一定の在来軸組構法の木造住宅を対象に、耐震性能の検証方法を示しています。該当する住宅では、現在の状態を確認することを検討してください。

ひび割れがなければ耐震性は問題ありませんか？

ひび割れが見当たらないことだけでは、耐震性に問題がないとは判断できません。壁の内部や床下、接合部など、日常生活では見えない部分も耐震性に関係します。耐震性が分からない場合や不安がある場合は、専門家による耐震診断を検討してください。

家具を固定すれば地震対策として十分ですか？

家具の固定は、転倒によるけがや避難経路がふさがれるリスクを減らす対策です。ただし、建物自体の耐震性能を高めるものではありません。室内の対策と建物の耐震対策は分けて考える必要があります。

耐震工事をすると家全体を壊す必要がありますか？

必ずしも家全体を解体するわけではありません。住宅の状態や耐震診断の結果に応じて、壁や接合部、基礎、屋根など必要な部分を補強する方法があります。

耐震補強と水回りのリフォームは一緒にできますか？

住宅の状態や工事する場所によっては、一緒に計画できる場合があります。先に耐震診断を行うと、補強が必要な場所を踏まえてリフォームの施工範囲や順序を検討できます。

木造住宅の地震対策は、今の耐震性を知ることから始める

木造住宅の地震対策には、耐震診断や耐震工事といった建物そのものへの対策と、家具の固定など室内での対策があります。

家具の転倒防止など日常生活で取り組める対策を進めながら、築年数が経過している住宅では建物自体の状態も確認しておきましょう。

特に旧耐震基準の時期に建てられた住宅や、1981年6月1日から2000年5月31日までに建てられた一定の木造住宅では、建築時期だけから安全性を判断せず、必要に応じて現在の耐震性を確認することが重要です。

また、目に見えるひび割れなどがなくても、耐震性に問題がないとは判断できません。「古い家なので心配」「自宅の耐震性を確認したことがない」といった場合は、自己判断で済ませず、専門家へ相談することを検討してください。